交通事故でむちうちや腰痛などのケガを負った際、整形外科と整骨院を併用してよいのか迷う方もいるでしょう。
両方への通院は可能ですが、治療費や慰謝料などの補償を受けるには、整形外科での診断や保険会社への事前連絡など、適切な手順を踏むことが大切です。
本記事では、整形外科と整骨院を併用する際の基本ルール、正しい通院手順、注意点まで分かりやすく解説します。
交通事故後の治療先に迷っている方は、ぜひ参考にしてください。
交通事故で整形外科と整骨院の併用は可能？
交通事故によるケガでは、整形外科と整骨院を併用することは可能です。
ただし、治療費や慰謝料などの補償を受けるには、整形外科で診断を受け、整骨院を利用する場合は担当医への相談や保険会社への事前確認が必要です。
ここでは、併用の条件や整骨院だけの通院を避ける理由と同日通院の注意点を解説します。
併用は原則OK！
交通事故後は、整形外科と整骨院を併用して通院できます。
ただし、まず整形外科で医師の診断を受け、事故によるケガであることや治療の必要性を確認してもらうことが重要です。
また、整骨院へ通う前に担当医へ相談し、保険会社にも事前に連絡して施術費の取り扱いを確認してください。
診断や連絡をしないまま通院すると、事故との因果関係や施術の必要性が認められず、費用の支払いでトラブルになるおそれがあります。
併用する場合は、整形外科での診断を軸に手順を踏んで進めましょう。
整骨院だけの通院が推奨されない理由
交通事故後に整骨院だけへ通うと、事故によるケガを医学的に診断・証明する記録が不足しやすくなります。
整骨院では柔道整復師による施術を受けられますが、医師による診断やレントゲン、MRIなどの画像検査、診断書の発行には対応できません。
そのため、治療費や慰謝料の請求、後遺障害の申請で事故との因果関係や治療の必要性を示しにくくなる場合があります。
まず整形外科で診断と検査を受け、必要に応じて整骨院を併用することが、治療と補償の両面で重要です。
関連記事：交通事故で整骨院へ転院したい方必見！手続きと転院時の注意点を解説
同じ日に両方通院してもよいのか
交通事故の治療で、同じ日に整形外科と整骨院の両方へ通うこと自体が直ちに禁止されるわけではありません。
ただし、同日に受けた診療や施術の費用がどのように扱われるかは、保険会社や個別の状況によって異なります。
そのため、同日通院を予定している場合は事前に保険会社へ確認し、担当医にも整骨院を併用していることを伝えてください。
確認せずに通院すると、施術費の支払いをめぐってトラブルになるおそれがあります。
通院日を分けることも含め、補償条件を確認しながら計画的に通院しましょう。
交通事故のケガでまず整形外科を受診すべき理由
交通事故によるケガは、見た目だけでは状態を判断できない場合があります。
そのため、事故後はまず整形外科を受診し、医師の診断や必要な検査を受けることが重要です。
ここでは、事故との因果関係の証明、精密検査、後遺障害診断書の3つの観点から整形外科を受診すべき理由を解説します。
事故とケガの因果関係を医学的に証明できる
交通事故後に整形外科を受診すると、医師が事故の状況や症状、発症時期などを確認し、診察や検査の結果をカルテや診断書に記録します。
また、こうした医学的記録は、事故とケガの因果関係を判断する際の重要な資料です。
受診まで長期間空いた場合や医師の診断がない場合は、事故による症状かどうかを説明しにくくなり、治療費や慰謝料などの補償に影響することがあります。
そのため、事故後に痛みや違和感がある場合は早めに整形外科を受診し、症状と事故の経過を正確に伝えて記録を残すことが大切です。
レントゲンやMRIなど精密検査が受けられる
整形外科では、症状に応じてレントゲンやMRIなどの画像検査を受けられます。
レントゲンは主に骨折や脱臼など骨の状態を確認する際に用いられ、MRIは靱帯や椎間板、神経などの状態を詳しく調べる際に活用されます。
なお、骨折・脱臼への施術は、応急手当を除き医師の同意が必要です。
また、むちうちでは外見だけで異常の有無を判断しにくいため、医師の診察と必要な検査を組み合わせて状態を確認することが重要です。
検査結果は治療方針を決める資料となるほか、事故後の症状を医学的に記録するうえでも役立ちます。
症状に応じて必要な検査を受けましょう。
後遺障害診断書の作成に必要不可欠
交通事故によるケガの治療後も症状が残り、後遺障害の申請を行う場合は、医師が作成する後遺障害診断書が重要な資料となります。
なお、整骨院では後遺障害診断書を作成できないため、整形外科で継続的に診察を受け、症状や治療経過を医学的に記録しておくことが大切です。
また、必要に応じて画像検査や神経学的検査などを受けておくと、症状の状態を客観的に示す資料になります。
後遺症が残る可能性も考え、事故後は整形外科を受診し、医師の指示に沿って治療や経過観察を続けましょう。
むちうち治療で整形外科と整骨院を併用する正しい手順
むちうちの治療で整形外科と整骨院を併用する場合は、順序を押さえて進めることが重要です。
自己判断で整骨院へ通い始めると、施術費の取り扱いで問題が生じることもあります。
ここでは、整形外科の初診から整骨院の利用、保険会社への連絡、定期通院までの流れを解説します。
関連記事：むちうちの治療法と症状チェック！後遺障害を防ぐ正しい対処法
STEP1｜整形外科で初診と診断を受ける
交通事故でむちうちなどの症状がある場合は、まず整形外科を受診して医師の診断を受けます。
事故直後は痛みが軽くても、時間がたってから症状が強くなることがあるため、早めの受診が大切です。
整形外科では診察に加え、必要に応じてレントゲンやMRIなどの検査を行い、症状や身体の状態を確認します。
また、診断内容や検査結果が記録されることで、事故とケガの関係を説明する資料にもなります。
そのうえで、整骨院の利用を検討している場合も、最初に整形外科で状態と治療方針を確認しましょう。
STEP2｜担当医から整骨院通院の許可をもらう
整形外科で診断を受けた後に整骨院へ通いたい場合は、担当医へ希望を伝え、併用について相談してください。
その際は、医師に現在の症状や治療状況を確認してもらい、整骨院で受ける施術が治療方針と矛盾しないかを確認することが大切です。
また、整骨院を利用する目的や予定している施術内容も共有すると、併用の必要性を判断しやすくなります。
自己判断で通院を始めるより、医師と情報を共有したうえで進める方が、治療経過を一貫して把握できます。
保険会社へ連絡する前に、まず担当医へ相談しましょう。
STEP3｜保険会社へ事前に連絡する
担当医へ整骨院の併用を相談した後は、通院を始める前に保険会社へ連絡し、施術費の取り扱いを確認します。
連絡する際は、整形外科で受けた診断の内容や、整骨院へ通いたい理由、利用予定の整骨院などを伝えると手続きが進みやすくなるでしょう。
ただし、事前に確認せず通院を始めると、後から施術の必要性や費用の支払いについて認識の違いが生じるおそれがあります。
また、保険会社から必要な手続きや提出書類について案内された場合は、その内容に沿って対応してください。
費用面のトラブルを避けるためにも事前確認が重要です。
STEP4｜整形外科への定期通院を継続する
整骨院を併用し始めた後も、整形外科への通院をやめず、医師による診察や経過観察を継続することが大切です。
定期的に診察を受けることで、痛みや可動域などの変化を医学的に確認し、治療方針を必要に応じて見直せます。
また、診療記録は治療の必要性や症状の経過を示す資料にもなります。
そのため、症状が軽くなったからと自己判断で整形外科への通院を中断せず、受診頻度は症状や治療内容に応じて担当医と相談してください。
整骨院と併用する場合も、医師の診察を軸に治療を進めましょう。
整形外科と整骨院を併用するメリット
整形外科と整骨院を併用すると、医師による診断・治療と、柔道整復師による施術を組み合わせられます。
また、通院時間の選択肢が広がる点もメリットです。
ここでは、異なるアプローチを受けられることや通いやすさ、相談のしやすさについて解説します。
医療機関と施術院の異なるアプローチが受けられる
整形外科と整骨院を併用すると、それぞれの専門性を生かした異なるアプローチを受けられます。
整形外科では医師による診察や画像検査、薬の処方などを通じて、症状を医学的に評価しながら治療を進めます。
一方、整骨院では柔道整復師が手技や物理療法などを行い、身体の状態に応じたケアを受けられる点が特徴です。
また、整形外科で治療方針を確認し、その内容に沿って整骨院を利用すれば、診断や治療と日常的な施術を組み合わせられます。
役割の違いを理解し、無理のない範囲で併用することが大切です。
夜間や土日も通いやすく治療を継続しやすい
整骨院には、平日の夜間や土日にも受け付けている施設があり、仕事や家事などで日中の通院が難しい方でも利用しやすい場合があります。
整形外科の診療時間と予定が合いにくい時に整骨院を併用すれば、通院の選択肢を広げられる点がメリットです。
ただし、受付時間や休診日は施設ごとに異なるため、事前に確認してください。
また、通いやすさだけを理由に整形外科への受診をやめるのではなく、医師の診察や経過観察も継続することが重要です。
手技による丁寧なケアで悩みを相談しやすい
整骨院では、柔道整復師が身体の状態を確認しながら手技などの施術を行うため、痛みが出る動作や日常生活で困っていることを相談しやすい点がメリットです。
施術に加えて、身体の使い方やセルフケアについて助言を受けられる場合もあります。
また、継続して通院することで、日々の症状の変化を伝えやすくなるでしょう。
ただし、強い痛みやしびれ、新たな症状が出た場合は整骨院だけで判断せず、整形外科の医師へ相談することが重要です。
役割を分けながら利用することで、安心して治療を続けやすくなります。
併用時に押さえておきたい注意点
整形外科と整骨院を併用する際は、通院頻度や施術内容、保険の扱いを確認しておく必要があります。
自己判断で通院方法を決めると、施術費や慰謝料などの補償に影響するでしょう。
ここでは、整形外科への通院、施術の必要性、健康保険と自賠責保険の違いを解説します。
整形外科への定期通院を継続する
整骨院を併用している場合でも、整形外科で定期的に診察を受け、症状や治療経過を医学的に記録してもらうことが大切です。
受診間隔が長く空くと、症状の変化や治療の必要性を確認しにくくなり、保険会社への説明に影響することがあります。
ただし、一律の通院頻度がすべてのケースに当てはまるわけではありません。
症状の程度や治療内容によって適切な頻度は異なるため、担当医の指示に従って通院してください。
なお、自己判断で受診を中断せず、必要な診察を継続することが重要です。
「必要かつ相当な施術」の範囲で受ける
整骨院の施術費が交通事故の損害として認められるには、症状に対して施術の必要性や内容、期間、頻度などが妥当であることが重要です。
症状が強い時期と落ち着いた時期では、必要な通院頻度が異なる場合があります。
そのため、自己判断で必要以上に通院を増やすのではなく、医師や柔道整復師と相談しながら施術内容を決めましょう。
また、長期間にわたって同じ施術を続ける場合も、症状の変化や治療効果を確認することが大切です。
補償上のトラブルを避けるため、必要性を確認しながら適切な範囲で施術を受けてください。
健康保険と自賠責保険の適用範囲を理解する
交通事故の治療では、自賠責保険だけでなく健康保険を利用できる場合もあり、それぞれ適用条件や手続きが異なります。
また、健康保険を使う場合は、交通事故が第3者の行為によるケガであることを届け出るなど、所定の手続きが必要です。
一方、自賠責保険では、治療費や通院交通費、傷害慰謝料などが一定の限度額の範囲で補償対象となります。
どの保険を利用するかは事故状況や過失割合、治療内容によっても変わるため、自己判断で決めず、加入先の健康保険や保険会社へ確認してください。
まとめ：交通事故後の整形外科と整骨院の正しい通い方
交通事故後に整形外科と整骨院を併用する場合は、まず整形外科で医師の診断を受け、事故によるケガの状態や治療方針を確認することが重要です。
そのうえで整骨院を利用する際は、担当医へ相談し、保険会社にも事前に連絡して施術費の取り扱いを確認してください。
また、整骨院を併用していても整形外科での診察や経過観察は継続し、症状の変化を医学的に記録してもらうことが大切です。
整骨院だけの通院では、診断書や画像検査などの医学的記録が不足し、補償に影響する場合があります。
両者の役割と保険の適用条件を理解し、医師の指示に沿って適切に通院しましょう。
この記事の監修者
院長／柔道整復師
